すぐできる!診療所経営工夫アイデア♪

28.人材育成

2019.09.16

業務月報の導入で、スタッフ全体の意識が向上

第3章 業務効率の向上、人材育成のための工夫

工夫内容

業務月報の導入で、スタッフ個々の意識が高まり、「ボトムアップ」の経営に近づいた。

POINT1 導入のきっかけは?

コンサルタントの提案(「人間関係がうまくいかない」などメンタルヘルスに関する理由で、入職後まもないスタッフの離職が相次ぎ、「メンタルケアとモチベーションアップが必要」と判断したため)。

POINT2 どのように運用しているか?
  1. 口では言いにくいことでも、文章化することによって自分の考えとして整理できる。
  2. 業務改善につながるのと同時に、リスク管理・責任の所在も明確にできる。
  3. 単独ではなく複数名で、部署単位で当該報告書を作成してもOK(必要に応じて、「日報」ではなく、「月報」としても可)。
  4. 勤務中ではなく帰宅後い書いてもOK(任意報告書であり、無理に書く必要はなし)。

などと伝えることによって、2~3カ月後にほとんどのスタッフが書いてくれるようになった。

このブログは、医療・福祉経営に特化した全国の職業会計人による協働体、メディカル・マネジメント・プランニング・グループ(MMPG)会員が「職種を問わず、すぐできる!」のコンセプトで収集した事例のうち、より効果的であると思われるものを再集約した究極の「診療所経営工夫アイデア」集です。もちろんMMPG会員たるコンサルタントが実際に関わったケースを基に、わかりやすく編集されております。

2019.09.14

若手医師の診療機会を増やし、患者様とのコミュニケーション力を強化

第3章 業務効率の向上、人材育成のための工夫

工夫内容

休診日を設けず、1日3クールの診療体制を院長と若手医師で維持し、患者様とのコミュニケーションの充実を図る。

POINT1 導入のきっかけは?

院長の発案(患者様のほとんどが慢性疾患で、長期間、根気よく通院してもらわないといけない。それには信頼関係が必要であるという思いから)。

POINT2 どのように運用しているか?

診療体制:休診日なし、1日2診体制で3クール診察。院長は朝、昼、晩までの3クールを1人で受け持ち、もう1つの体制を大学関連病院の若手医師が3交代で受け持っている。

POINT3 どのような効果が出ているか?

若手医師にとっての「人と人とのコミュニケーション」の実践の場として役立っている(実際に、若手医師と患者様との信頼関係は深まっている)。

プラス1

自発的に研修受講を希望する者への経済支援で、スタッフの向上心の底上げに寄与

実践ポイント

診療所内で、スタッフ本人の自発的な教育研修の受講希望に対する経済支援の基準を設定。個々の向上心が高まることにより、スタッフ全体の「底上げ」が進み始めている(中国・四国/内科)。

このブログは、医療・福祉経営に特化した全国の職業会計人による協働体、メディカル・マネジメント・プランニング・グループ(MMPG)会員が「職種を問わず、すぐできる!」のコンセプトで収集した事例のうち、より効果的であると思われるものを再集約した究極の「診療所経営工夫アイデア」集です。もちろんMMPG会員たるコンサルタントが実際に関わったケースを基に、わかりやすく編集されております。

2019.09.12

面接~入職に際して、自院の理念の理解を徹底させる

第3章 業務効率の向上、人材育成のための工夫

工夫内容

面接時、採用時、入職時、それぞれのタイミングで自院の考え方、理念について説明し、職員にも責任ある行動をとってもらっている。

POINT1 導入のきっかけは?

患者様は「自分の考えに合う先生かどうか」を知りたがっているが、実際に「自院の目指す医療がどのようなものか」をきちんと謳っている診療所が少ないため。

POINT2 どのように運用しているか?
  1. 面接時:入職希望者に対して自院の理念やコンセプトをしっかりと伝える。
  2. 採用時:診療所の理念・法人の意味合いを説明する。
  3. 入職後:1週間で理念方針を暗記することを義務付けている。
POINT3 どのような効果が出ているか?

入職の際に理念を暗記することで、患者様からの質問の際に、職種にかかわらずどの職員でもすぐに答えられるようになった。また、理念の共有により、正職員の平均定着率が3年から5年に伸びた。

プラス1

経営内容の開示により診療所全体で情報を共有、スタッフの問題意識が向上し、経営参加が促進

実践ポイント

診療所全体に経営内容を開示。待遇等への不満や医療機器の導入などの要望といった課題に対して、全スタッフが経営状況から総合的に考えるようになった。これにより、現状の問題点や改善策についても話し合うなど、スタッフの経営参加が促進された(九州/内科)。

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